原価率と利益率の違い
原価率と利益率の違い、販売価格を見るときの使い分け、価格設定で注意したいポイントを説明します。
記事を読む販売価格は、相場だけでなく、原価、送料、手数料、目標利益を合わせて考えると判断しやすくなります。
販売価格は、相場、送料、原価、目標利益、値下げ余地のバランスで決まります。最初から一つの正解価格を探すのではなく、通常価格、値下げ後の価格、送料が上がった場合の価格を比べると、出品後に迷いにくくなります。
いくら残したいかを先に決めると、販売価格を逆算しやすくなります。目標利益がないまま値下げすると、気づかないうちに赤字になることがあります。
送料込みにする場合、送料は出品者側の費用になります。販売手数料も販売価格に応じて変わるため、まとめて確認することが大切です。
目標利益500円、原価300円、送料210円、その他費用0円、手数料率10%なら、必要な販売価格の目安は1,122円です。この例は、当サイトの端数処理を前提にした試算です。手数料率、端数処理、販売価格の範囲が異なるサービスでは必要な価格も変わります。単純に500円、300円、210円を足した1,010円では、販売手数料を引くと目標利益に届きません。
相場より高すぎると売れにくく、安すぎると利益が残りません。まず必要な販売価格を逆算し、そのうえで相場や商品の状態、送料、セット内容を見て調整します。
必要な販売価格が相場より高くなる場合は、すぐに価格を上げるだけでなく、配送方法や梱包方法を見直せないか確認します。送料が下がるなら、販売価格を大きく上げずに目標利益へ近づけられる場合があります。
値下げ交渉に応じる前に、値下げ後の利益を確認しておくと赤字を避けやすくなります。送料込みの商品は、数十円の値下げでも利益率が大きく下がることがあります。
複数の商品をまとめて売るときは、商品ごとの原価だけでなく、まとめた送料、梱包材、値引き額を含めて確認します。低単価の商品は、単品では送料の割合が大きくなりやすいため、まとめ売りにすると利益を残しやすくなる場合があります。
記事内の説明は代表的な条件をもとにした考え方です。 実際の販売価格、送料、原価、梱包材費が分かっている場合は、 ツールに入力し直すと自分の出品条件に近い利益を確認できます。